Hakuhodo DY ONEの次世代検索研究所がまとめた「AI検索白書2026」で、AI検索の利用率がわずか8か月で10%未満から約30%へ、およそ3.5倍に伸びたと報告されました。しかも「どれがいいか」を比べる比較検討のフェーズを、AIが先に肩代わりし始めています。比較・口コミポータルにとっては足元が揺れる話ですが、逆に「AIには真似できないもの」を持つポータルほど、これからも選ばれ続けるわけです。その分かれ目を、ポータル運営の目線で読み解きます。
- Hakuhodo DY ONE「次世代検索研究所 piONEer」の調査で、AI検索の利用率が2025年3月の10%未満から11月には約30%へ、8か月で約3.5倍に増加。
- AI検索利用者の22.1%が「検索の機会が減った」と回答し、比較検討フェーズをAI検索が肩代わりし始めている。
- AIの回答をきっかけに購入・来店に至った人は7.4%。旅行など比較検討型の分野で利用が顕著に伸びている。
WHATAI検索が「比較検討」に入り込んできた
AIに質問すれば、候補をいくつも挙げて長所短所まで整理してくれる。ユーザーが自分でいくつものサイトを見比べていた「比較検討」の作業を、AIが先に肩代わりし始めています。これはまさに、比較サイトや口コミポータルが担ってきた役割そのものです。
報道によれば、Hakuhodo DY ONEの次世代検索研究所がまとめた「AI検索白書2026」では、AI検索の利用率が2025年3月の10%未満から同年11月には約30%へと8か月で約3.5倍に増加。利用者の22.1%が検索機会の減少を実感し、AIの回答をきっかけに購入・来店した人は7.4%にのぼるとされ、旅行など比較検討型の分野で利用が顕著に伸びていると報告されている。
出典: （Hakuhodo DY ONE「AI検索白書2026」の報道にもとづくエムズ編集部の整理）
webtan.impress.co.jp/e/2026/04/07/52273
とはいえ、これは「すべてのポータルが不要になる」という意味ではありません。AIが肩代わりできるのは、どこにでもある一般的な情報の要約まで。裏を返せば、AIが持っていない情報を握っているポータルは、むしろAIから参照される側にまわれるというわけです。
POINTSポータルが素通りされないための3つの条件
では、AIに素通りされずに選ばれ続けるポータルは、何を備えているのでしょうか。3つの条件に整理できます。
- AIが持っていない「一次情報」がある：実際に足を運んだ体験、検証済みの口コミ、現場でしか集まらない数字。こうした一次情報は、AIが学習データから合成できません。だからこそAIも「出典」として参照せざるを得なくなります。
- 情報の「たしからしさ」を担保している：誰が書いたか分からない口コミの寄せ集めではなく、本人確認や実体験の裏づけがある情報は、信頼のシグナルになります。AIにも人にも「ここは確かだ」と伝わる仕組みが要ります。
- 構造化でAIに読み取らせる：せっかくの一次情報も、AIが機械的に読み取れなければ引用されません。表・見出し・構造化データで整理し、AIが要点をつかみやすい形にしておくことが後押しになります。
INSIGHT唯一無二の一次情報こそ、要約されない砦
この白書が突きつけるのは、「一般論はAIに要約され、一次情報だけが残る」という現実ですね。唯一無二の一次情報を持つかどうかが、素通りされるポータルと参照されるポータルの分かれ目になるわけです。逆に言えば、独自の情報という砦さえ築けば、AI検索の時代はむしろ追い風にできるんですね。
この「AIに真似できない一次情報」を、エムズは実例で積み上げてきました。歯科検索ポータル『シーカー（seeker）』では、院長紹介の動画に加え、領収書の提示による「本当に通った人の口コミ」で情報のたしからしさを担保しました。匿名の書き込みを並べるのではなく、裏づけのある一次情報を集める設計です。医療情報ポータル『メディカルドック』も、歯科・病院・整骨院の3サイトを統合し、記事資産という独自の一次情報を軸にSEO評価を一点へ集約しました。こうした「AIに要約されない情報源」の設計はポータルサイト構築×AIで、実績は構築実績（1,000件超・9割が5年以上運営）でご覧いただけます。
FAQよくある質問
出典・参考
- Web担当者Forum「AI検索利用率が8か月で3.5倍に急増。『AI検索白書2026』が明かす検索行動の変化」 https://webtan.impress.co.jp/e/2026/04/07/52273
- Web担当者Forum「『検索』の4人に1人がサイトを訪れない？ 2026年版AI検索白書が示す『ゼロクリック』の実態」 https://webtan.impress.co.jp/e/2026/03/26/52241
※本記事は上記の公開情報をもとに、株式会社エムズ編集部が独自に整理・考察したものです。内容は執筆時点（2026-07-21）の情報です。考察部分は当社の見解であり、特定の製品・導入を推奨するものではありません。
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