
Googleが2026年6月24日(米太平洋時間)、今年2回目となる「June 2026 spam update」の展開を開始したと報じられました。全世界・全言語が対象で、新しいスパムポリシーの追加はなく、既存のスパム検出システムの精度を高めることが主な内容だとされています。AI検索だ、GEOだと新しい言葉が飛び交う中で、今回のアップデートは実に地味です。ただ、初心忘るべからず、と言いますが、この地味さにこそWeb運用の基本が表れているように思います。
- Googleが2026年6月24日、今年2回目の「スパムアップデート」の展開を開始(全世界・全言語対象)。
- 新しいスパムポリシーの追加はなく、既存の検出システムの精度向上が主な内容。
- 派手な新機軸より「既存のルールをどれだけ守れているか」が問われるアップデート。
WHAT新ルールなしの「地味な」アップデート
コアアップデート、AI Overview、GEO——最近のGoogle検索まわりのニュースは、目新しい話題が続いていました。それに比べると、2026年6月24日に展開が始まった「スパムアップデート」は、拍子抜けするほど地味です。
報道によれば、Googleは2026年6月24日(米太平洋時間)、今年2回目となる「June 2026 spam update」の展開を全世界・全言語を対象に開始した。新しいスパムポリシーの追加や新方針の発表はなく、既に公開されているスパムポリシーに違反しているサイトを、より精度高く検出するための通常のアップデートと位置づけられている。
出典: (鈴木謙一氏のSEOブログ・メディアイノベーションの報道にもとづくエムズ編集部の整理)
media-innovation.jp/article/2026/06/26/143451.html
地味に見えて、ここには大事なメッセージが隠れています。「新しいことをやる」より「決めたルールを地道に守れているか」を、Googleは繰り返し問うているということです。目新しい対策に気を取られている間に、基本を見落としていないか、という点検の機会でもあるわけです。
POINTSWeb運用者への3つの示唆
新ルールがない今回のアップデートだからこそ、Web運用者にとって次の3点が示唆になります。
- 「目新しさ」より「継続」が評価される:スパムアップデートが繰り返し行われるということは、Googleが一貫して同じ基準を見続けているということです。付け焼き刃の対策より、日々の運用の積み重ねが評価につながります。
- AI生成の大量コンテンツは変わらず要注意:過去のスパムアップデートでは、AI翻訳や自動生成による低品質な量産コンテンツが繰り返し標的になってきました。この方針は今回も変わっていません。
- 順位変動時はまず基本に立ち返る:順位が落ちたときほど、目新しい裏技を探したくなりますが、まずは既存のスパムポリシーや品質の基本方針に照らして自サイトを点検するのが近道です。
INSIGHT初心忘るべからず——基本を淡々と守る
今回のアップデートが教えてくれるのは、Web運用に奇策はなく、初心忘るべからずということですね。新しいAI検索対策に目を奪われがちですが、Googleが繰り返し問うているのは、結局のところ「独自性のある情報を、誠実に届けているか」という基本です。派手な一手より、この基本を淡々と積み重ねる方が、長い目で見れば強いというわけです。
エムズがWeb事業の企画・運営支援で大切にしているのも、この「基本を継続する」姿勢です。医療情報ポータル『メディカルドック』では、歯科・病院・整骨院の3サイトに分散していた記事資産を統合し、重複や品質のばらつきを整理することでSEO評価を一点に集約しました。派手な裏技ではなく、コンテンツの整理・統合という地道な作業が効いた実例です。スパムアップデートのたびに一喜一憂するより、こうした基本の点検を定期的に行う運用体制を整えておくことが、結果的に近道になります。
FAQよくある質問
出典・参考
- 鈴木謙一「Google、2026年6月のスパムアップデート (June 2026 spam update) を開始、前回から3か月後」 https://www.suzukikenichi.com/blog/google-released-june-2026-spam-update/
- Media Innovation「Google、2026年6月のスパムアップデートを全世界・全言語対象で展開開始 今年2回目」 https://media-innovation.jp/article/2026/06/26/143451.html
※本記事は上記の公開情報をもとに、株式会社エムズ編集部が独自に整理・考察したものです。内容は執筆時点(2026-07-11)の情報です。考察部分は当社の見解であり、特定の製品・導入を推奨するものではありません。
