米Greenhouseが2026年3月に公表した調査で、求人1件あたりの応募数は2022年の115件から2025年には244件へと2倍超に増えた一方、企業の採用担当者数は同期間で55.6%減ったことがわかりました。応募が殺到しても対応する人手は減っている、というギャップが海外の採用現場で顕在化しているわけです。
- 求人1件あたりの応募数は2022年比111%増（115件→244件）、採用担当者1人あたりの年間対応応募数は411.8%増加
- 採用担当者数は1社平均10.43人→4.62人へ55.6%減少、時間対効果の悪化で「時間対採用」も56.7日まで長期化
- 自社の採用ページ経由の応募は全体の24%にすぎないが、実際の採用に至った割合は34%と全チャネル中最高
Greenhouse調査の中身とは
米HR大手Greenhouseは2026年3月、6,000社超・6億4,000万件超の応募データを分析した「The Hire Standard」ベンチマークレポートを公開した。求人サイトや採用管理システムを使う企業にとって、応募数と採用担当者数のバランスが崩れている実態を裏付ける内容になっている。
生成AIで職務経歴書を量産し大量応募する候補者の増加が、応募数急増の主因になっている
出典: （RecTech Media（Greenhouse Chief People Officerへのインタビュー）に基づくエムズ編集部の整理）
www.rectechmedia.com/blog/2026/5/9/greenhouse-report-more-ap
応募数が増えても採用担当者を単純に増員できる企業は少ない。だからこそ「どのチャネルからの応募が実際に採用へつながっているか」を見極め、応募の質を上げる設計に投資する発想が重要になってくる。
応募急増と採用担当者減少の3つのポイント
Greenhouseのレポートから、求人サイト運営や採用担当者が押さえておきたいポイントを整理する。
- 応募急増の背景はAIの候補者側活用：生成AIツールで職務経歴書を大量生成し複数求人へ一括応募する動きが広がり、応募数だけが先行して増えている。
- 採用担当者の負荷は限界に近い：担当者数が半減する一方で応募対応量は4倍超に増え、1人あたりの実務負荷は臨界点に達しつつある。
- 自社の求人・採用ページが「質の高い応募」を生む：全応募の24%しか占めない自社ページ経由の応募が、採用実績の34%を占めており、費用対効果の高いチャネルであることが裏付けられた。
- 候補者側の離脱もボトルネック：手入力の手間や長い応募フォームが原因で、応募を最後まで完了しない候補者が一定数存在することも他の調査から確認されている。
日本の求人サイト運営者が今すぐできること
海外の数字をそのまま持ち込む必要はないが、「応募数の量」より「採用に直結する応募経路の質」を優先するという構図は日本の求人サイトにもそのまま当てはまるわけです。古くから言う「量より質」を地で行く結果が出ているのが今回のレポートの核心ですね。
自社の採用ページ・専門特化型求人サイトが少数精鋭で採用に直結するという構図は、エムズが構築した『シカマチ』の設計思想と重なります。歯科の単発バイトという専門領域に絞り込み、応募者が仕事内容を正しく理解した状態で応募できる仕組みにしたことで、量より質のマッチングを実現しているんですね。求人サイト構築のMAI suiteではAI入力補助や希望条件の自動通知、チャットボットによる一次対応を標準機能として組み込んでおり、応募が急増しても採用担当者の負荷を増やさずに候補者体験を保つ仕組みを実装できます。実績は構築実績、成功事例はこちらでも確認できます。
よくある質問
出典・参考
- Greenhouse「Hiring benchmarks 2026」 https://www.greenhouse.com/recruiting-benchmarks
- RecTech Media「Greenhouse Report: More Applications, Fewer Recruiters」 https://www.rectechmedia.com/blog/2026/5/9/greenhouse-report-more-applications-fewer-recruiters
- Pin「Sourcing Metrics and Benchmarks 2026」 https://www.pin.com/blog/sourcing-benchmarks-report/
※本記事は上記の公開情報をもとに、株式会社エムズ編集部が独自に整理・考察したものです。内容は執筆時点（2026-09-17）の情報です。考察部分は当社の見解であり、特定の製品・導入を推奨するものではありません。
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